ネットワークビジネス勧誘体験談！その勧誘パターンや対処法とは？

ネットワークビジネス勧誘体験談が知りたい！

ネットワークビジネス勧誘パターンや対処法が知りたい！

今回はこういった疑問にお答えしていきます。

この記事から分かること

ネットワークビジネスに勧誘体験談！その友達にガッカリ！
勧誘体験談から見えてくるネットワークビジネスのあるある６つ
もし商品を購入してしまったら……解約・返金方法
ネットワークビジネス勧誘体験談まとめ
現代のMLM(ネットワークビジネス)に残された唯一の成功法

こうじ

✅本記事の信頼性

MLM研究所では、「キャリア30年のカリスマ講師より、MLM成功法を学んだ」こうじが監修しています。

多くの皆さんに成功法をシェアできればと思います。

それでは早速見ていきましょう。

「すごくおいしい仕事の話があるんだけど……興味ない？」

旧友や、大学の友人などから、そんな言葉で勧誘されたこと、一度はあるのではないでしょうか。

マルチ商法、ネットワークビジネスなどの名称で知られる、いわゆる連鎖販売取引。

強引な勧誘などでトラブルになるケースが多いため、名前ぐらいは聞いたことがあるという人は多いかと思います。

ただ、聞いたことはあるけれども、どのような人がネットワークビジネスをやっているのか、やっている人はどんな経験をしているのか、その実態はあまり知られていないのです。

この記事では、書籍やブログなどのネットワークビジネスの色々な体験談を紹介していくと同時に、よくある勧誘パターンや対処法についても解説していきます。

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ネットワークビジネスに勧誘体験談！その友達にガッカリ！

皆さんはネットワークビジネスに興味ありますか︖

誘われたことがある方もいるのではないでしょうか︖

私は正直あまり興味ありませんでした。

友人から誘われるまでは・・・。

私のネットワークビジネスの勧誘されたときの体験談をまとめてみました。

皆さん気を付けてください。

ネットワークビジネスの勧誘は突然に︕

これはホントの体験談です。

友達から、電話で誘いがありました。

友達A⼦
『〇⽉〇⽇、空いてない〜　久しぶりにゆっくりと、ランチでもしない︖』

私
『その⽇、空いてるよ。久しぶりにランチいこう︕楽しみにしてるよ〜』

友達A⼦
『よかった〜お店は私に任せておいて。予約取れたらまた連絡するね︕』

私
『了解です︕よろしくね〜』

まぁこんな連絡は皆さんもよくあることかと思います。

友達からのランチの誘いなので、その時は何も気にしていませんでした。

もう、この時点でネットワークビジネスの勧誘は始まっていたのです。

勧誘は突然なんですね。

あとになってよく考えると、普段からあまり連絡を取り合ってない友達からの連絡は注意すべきだったと反省です。

何でもないような普通のランチの誘いですが、久しぶりの友達ならば、ネットワークビジネスの勧誘かも？って認識しておいた⽅がいいです。

こんな経験された⽅、今もありますが、昔は多かったみたいです。

久しぶりのランチがネットワークビジネスの勧誘だった︕

当⽇になり、何も知らないで予約を取ってもらった約束のお店へ︕

店内は賑やかで、洒落たイタリアンのお店。
久しぶりに会う学⽣時代の友達A⼦。
美味しい⾷事と会話も弾んで、楽しい時間。

Ａ⼦との昔の思い出話や、現在のお互いの家の事、学⽣時代の友達が今は何をしているのか？などなど楽しい話は尽きません。

ここまでは、どこにでもある久しぶりの友達との再会でした。

そして、⾷事も終り、店の外へ。

私
『じやぁ、また時々はランチしよう。今⽇は久しぶりに楽しかった〜』

友達Ａ⼦
『もう少しお茶する時間ない？ちょっと紹介したい⼈がいるんだわ』

⼀瞬驚きましたが断りきれず、というか、店の外に⾒知らぬ⼈が待ってました。

そのまま、近くのカフェへ移動することになりました。

ここで、ピンときました。

これは、おそらく何かの勧誘なんだと。

正直、あの時の会話はよく覚えていないんですが、結局、⾏く⽻⽬になりました。

楽しいランチで終わるはずが、なんだか嫌な体験になってしまいました。

では次にランチからカフェへ移動してからの体験談を紹介します。

ネットワークビジネス勧誘カフェにて

帰りたくても、はっきりと⾔えなくてカフェへ移動。

友達が紹介したい⼈と⼀緒に。
⾃⼰紹介をしてくれましたが、あんまり記憶なし。
Ａ⼦のアップであることは間違いない。

ネットワークビジネス、カフェでの勧誘体験談のABC

ネットワークビジネスのABC

A（Adviser）……相⼿のアップにあたる⼈。この⼈が主に説明する。
B（Bridge）……アップとあなたの橋渡し役。あなたの友⼈・知⼈にあたる。
C（Customer）……⾒込み客。あなたのこと。

今回はネットワークビジネスについての仕組みなどの説明と商品の案内。

あとは親しくなる為なのか、世間話やアップの⽅の私⽣活。

そして私の事を探っているのか、⾊々と趣味や好きな店、ブランド、家族のことなどを質問されました。

答えたくないけど、答えなきゃいけない雰囲気。

そして、最後に⾔われたのが、次回、グループでのホームパーティーがあるから参加してほしいといわれました。

もう、断るしかないんだけど、『⽇にちが決まったら連絡するね』と⾔われて⾯と向かっては、なかなか断れませんでした。

その後は、想像できますでしょうか？

電話が毎⽇のようにかかってきました。

勧誘体験談から見えてくるネットワークビジネスのあるある６つ

このような様々な体験談を読んでいくと、いくつもの共通点を見つけることができます。

こうしたネットワークビジネスにありがちな勧誘ワードやパターン、手口を知っておけば、いざ勧誘されたときに「これって、ネットワークビジネスの勧誘かもしれない」と気づき、場合によっては断る役に立つこともあるでしょう。

疎遠になっている友人、知人から連絡が来る

前の章で紹介した体験談のように、ネットワークビジネスはまず自分の知り合いや友人を勧誘することが一般的。

少しでもつながりがある人には声をかけてきます。

特に、しばらく疎遠になっていた友人や、そこまで仲良くなかった人から突然声をかけられた場合は、ちょっと疑ってみたほうがよいかもしれません。

しかし、せっかく「久しぶりに遊ぼう」と誘ってくれている知人に「それって、何かの勧誘？」なんて、なかなか聞きづらいものです。

そのため、まずは共通の友人・知人に「今度会うことになってるんだけど、あいつ、最近の様子どう？」と聞いてみたりするのもよいでしょう。

相手がネットワークビジネスへの勧誘を目的にしているのなら、すでに多くの人に同様の話をしているはずです。「実はこの間、あいつに勧誘されて……」という忠告をもらえるかもしれません。

知人から「どうしてそんなことを聞くの？」と返された場合は、「久しぶりに会うから、気になって」「彼氏・彼女と別れた、とかなにかタブーな話題をうっかり話すと気まずいから」とはぐらかせばよいでしょう。

友人・知人から「すごい先輩」を紹介される

心を許している友人・知人からそんな言葉をかけられると、「ちょっと会ってみようかな？」と思うかもしれません。

しかし、実際に会ってみると「すごい先輩」はネットワークビジネスでの上位会員ということも……。

そのまま、上位会員にネットワークビジネスの良さを力説されます。

実際に会う前に言われたら、「興味ない」「堅実に会社勤めをしていきたい。

自分でビジネスはやらない」などとはっきり断ることをおすすめします。

法律では、ネットワークビジネスの勧誘をする場合、会員は最初に「これはネットワークビジネスの勧誘です」とあらかじめ伝えなければなりません。

さらに相手に勧誘を断られた場合は再び勧誘をしてはいけないと法律で決められています。

「話だけでも聞いてほしい」としつこく引き留められる場合には「特定商取引法違反だよ」と伝え、強く断るようにしましょう。

唐突に将来の夢を詳しく聞かれる

夢を聞かれること自体は、べつに珍しくないことかもしれません。

しかし、自分のビジョンについて詳しく語っていくうちに、

「そのための資金はどうするの？」
「今の収入で満足してる？」
「会社に勤めているだけだと、そのうちリストラされるかもしれないよ」

など、お金に関する不安をあおるような問いかけをされはじめたら、すこし注意が必要かもしれません。

こうした勧誘方法も、ネットワークビジネスにありがちだからです。

もちろん、単なる話題の一つかもしれませんが、「ちょっと不安がある」と、愚痴をこぼすのを待ってから、「将来への投資になる。簡単な副業をはじめてみない？」とビジネスに勧誘されることがよくあります。

そんなときは「勤めているところが副業禁止で」「そういうビジネスは絶対にやらないと家族と決めている」など、できない理由を明確に伝え、しっかり断るようにしましょう。

ママ友などから、子供のための副業をすすめられる

先ほどの夢や将来の切り口のように、「未来」を軸に勧誘されるパターンです。

自分のためだとハードルが高くても、「子供のための投資だ」と言われれば、つい、ビジネスをはじめたくなるかもしれません。

ただし、様々なリスクをきちんと伝えず、利点ばかりを強調する勧誘である場合、やはり断ったほうがよいでしょう。

「セミナー」「イベント」「勉強会」などに誘われる

先程の体験談にもあったように、「面白いセミナーがあるから参加してみない？」と言われて会場に行くと、セミナーそのものがマルチの勧誘だったというパターンです。

会場では勧誘された人と会員が隣同士に座り、講師役の上位会員の話を聞くことになります。

これも同様に、「ネットワークビジネスであることを隠した勧誘」となり違法です。

「こういう話には興味がない」と言ってその場をすぐに立ち去りましょう。

出会ったばかりの異性から「会いたい」と言われる

「この人いいかも」と思った相手（異性）から後日、「会いたい」といわれて待ち合わせ場所に行ってみると、実はネットワークビジネスの勧誘だったというパターンです。

1つ例にあげると、ダーツ大会で知り合った人に勧誘されたケースがあります。

不特定多数の人が集まるような会場では、こうした勧誘が起きやすくなります。

出会ってすぐにビジネスに勧誘されることもあれば、何回か会って彼氏彼女の一歩手前まで関係性が進んでから勧誘されることもあります。

「せっかくいい雰囲気だったのに……」「いい人だし、私もビジネスをやれば、関係が進むかな」と思うかもしれませんが、相手はその感情を利用して自分の勧誘に利用しようとしているのです。

間違いなく、あなたを幸せにはしてくれるタイプの人ではありません。

ビジネスそのものに興味がないかぎり、すっぱりと関係を断ちましょう。

いかがでしたでしょうか？
いずれの場合でも、その気がないのなら強く拒絶することが重要です。

悪質な勧誘員の場合、大人数で勧誘してくるなどプレッシャーを与えてくる場合もありますが、そうした勧誘も違法です。

「相手のことを気にせず」「即座に帰る」くらいのつもりで、悪質な場合は警察に通報することも視野に入れて下さい。

もし商品を購入してしまったら……解約・返金方法

気を付けていてもうまく断れず、つい、ネットワークビジネスに入会することもあるかと思います。

ネットワークビジネスに入会し「辞めたい」と思ったり、購入した商品を「返品したい」と思った場合、退会手続きや返品・返金手続きをとることになります。

ネットワークビジネスの場合、契約解除や返品をするときに使える３つの制度があるので、ご紹介します。

クーリング・オフ制度を利用する

クーリング・オフ制度は、どのような理由であっても、規定の期間内（ネットワークビジネスの場合は20日間）であれば、解約・返品をすることができる制度です。

このとき注意しないといけないことは、期間の数え方です。

クーリング・オフは契約書類を受け取った日から発生します。

例えば、7月10日に書類を受け取った場合、その日を1日目と数えるため、20日目は7月29日となるのです。

もしも、クーリング・オフの期限を過ぎてしまっていても、「クーリング・オフはできない」と嘘をつかれたり、契約のときに渡された書類に不備があったりした場合は、制度を利用することができます。

中途解約制度

クーリング・オフの期間を過ぎてしまっている、クーリング・オフをしようとしたけど嘘をつかれて妨害をされた、脅迫されてクーリング・オフができなかった、などのことがなかった場合、クーリング・オフを利用することができません。

そんなときは、中途解約制度を利用して商品の販売契約を解除しましょう。

ただし、入会してから１年経過していない、商品をほかの人に転売していないなどの様々な条件があります。

また、クーリング・オフのように無料ではなく、多少の費用がかかります。

消費者契約法による取消権

クーリング・オフと中途解約の両方が使えない場合でも、不適切な勧誘で勘違い・困惑したまま契約をしてしまったときは、消費者契約法の取消権で契約を解除することができます。

ただし、消費者が誤認に気が付いてから１年、契約してから５年経過すると時効になってしまうので、注意しましょう。

また、消費者側に立証責任があるので、不適切な勧誘だったことを証明する証拠を集めなくてはいけません。

自分ひとりでの解決が難しいときは、弁護士や最寄りの消費生活センターに相談しましょう。

ネットワークビジネス勧誘体験談まとめ

いまは、特定商取引に関する法律が厳しくなってきていて、悪徳勧誘を体験する⼈はあまりないようです。

事前に⽬的を伝えてからお誘いするのがルールです。

万が⼀、勧誘されて興味がないのならば、はっきりと断るしかありません。

ネットワークビジネスでは、成功できる人とできない人がおり、うまくいったとしても周囲の人間関係が崩れると、築き上げたネットワークが崩壊してしまうことがある。
勧誘には、疎遠になっていた友人からの声掛けだけでなく、新歓・合コンでの声掛けやスパでの勧誘など様々なパターンがある。いずれの場合も強く断り、その場を立ち去る。
返品・解約には、①クーリング・オフ制度②中途解約制度③消費者契約法の取消権の３つを使うことができる。ネットワークビジネスの会社との交渉が一人でうまくいかないときは、弁護士や消費生活センターに相談する。

ご参考にしてください。